「設計者が主体的に考えなければ建築をつくれない時代になった」。佐藤総合計画の細田雅春社長はそう強調する。住民配慮などを背景に公共建築の設計プロポーザルは画一化し、どの地域でも「安心・安全」「周辺環境への配慮」「住民参加型のワークショップ」「コストへの配慮」が求められるようになった。「こうした要望にただ応えるだけでは、建築による地方再生や地方文化の創出はできない。必要なのは、信念を持った発注者以上に主体的な設計者だ」と強調する。
設計者が主体的に行動するために不可欠なのが、「クロスブリードする組織体制」だ。「社会の皆が共有する目標が喪失し、（上意下達式の）ピラミッド型の組織や（共通の価値観を持つ）フラットな組織体制では時代の要請に応えられなくなっている。これからは、設計者が自らの意見で議論しながら時代の要請に応える『クロスブリード』が不可欠だ」と見通す。
こうした議論には時間がかかり、企業経営や生産性でマイナス面もあるが、「これを許容しなければ、豊かな社会は実現できない」と強調し、「近代建築の時代は均等で光り輝くものを目指してきたが、それは停滞して進歩のない不幸な時代でもあった。これからは、ざらざらした手触りの感じられる建築が求められる」と語る。その上で、「皆が同じ方向を向く組織ではなく、組織にもざらざらした手触りが求められるようになる」とし、「複雑な現実を理解するためには、設計者それぞれが仮説を立てて議論しなければならない」と説く。
状況は常に変化し、こうした議論は必ずしも「学校教育のように明快な回答はない」が、その矛盾を恐れず、受け入れることが重要だという。「コミュニケーションによって多様性を学ぶことが教育の原点であり、議論が進歩を生む。こうした困難を突破しなければ新しい力は生まれない。矛盾を背負って社会の状況に立ち向かう必要がある」と指摘する。
ただ、建築設計事務所の多くは「建築よりも競争にエネルギーを使っている」と懸念し、「建築設計事務所の存在意義が失われている。仕事をするために（プロポーザルの）勝ちを目指すのではなく、建築を通して何をするか、さらには限られた人材を市民と共感できるような動きを作り出せる人材として育成していく必要があるだろう」と強調する。
ストック活用の時代となり、建築設計事務所を取り巻く環境は大きく変化しようとしている。建築市場については、今後も「新しいものをつくっていく必要も、需要もあるだろう」とみるが、「ただ資本の論理に埋没するのではなく、建築とは何かを追求すべきだ」として、建築や都市が新陳代謝して新しい姿に変わっていくのと同様に、建築設計事務所も時代に合わせて変化しなければならないと強調する。「生命が変化し続けて生きていくように、建築設計事務所もまた、変容していかねばならない。ただし、そこには設計者が確固たる主体性を持っていることが前提になる。そうした『主体性を持つ変容の姿』を考えていけるならば、建築設計事務所は未来を悲観する必要はない」
